入れる順番は4つ。数字を変えるたびに結果が変わる
- 年収で入れるか、月給で入れるかを選ぶ。年収は源泉徴収票の「支払金額」、月給は残業代や手当を含めた総支給額で、どちらも万円で入れる。31.25のように小数も入る。
- 賞与の回数と1回の額を選ぶ。年収で入れたときは、年収から賞与を引いた残りを12で割って月給にし、割り切れない端数は12月の給与に回す。
- 年齢、扶養親族の人数、配偶者控除の対象になる配偶者がいるかを選ぶ。
- 「結果をコピー」で条件と手取りとURLを一度に写せる。URLには入れた額が入っているので、人に送れば同じ結果が開く。
前回入れた値はこの端末のブラウザに残り、次に開いたときにそのまま出る。
どの料率と控除で計算しているか
社会保険料は協会けんぽ東京支部の令和8年度の料率で、健康保険9.85%、介護保険1.62%（40〜64歳だけ）、子ども・子育て支援金0.23%、厚生年金18.3%。本人が払うのはそれぞれの半分だ。標準報酬月額は月給から東京支部の保険料額表の等級で決め、1年間変わらないものとした。上限は健康保険が139万円、厚生年金が65万円。本人負担の1円未満は、50銭以下を切り捨て、50銭を超えたら切り上げる。雇用保険は一般の事業の本人負担1,000分の5を、月給と賞与の額そのものに掛ける。
賞与の保険料は、千円未満を切り捨てた標準賞与額に掛ける。健康保険は年度の累計573万円、厚生年金は1回150万円で頭打ちになる。賞与はすべて同じ年度（4月〜翌3月）に出るとした。
所得税は令和8年分の決まりで出す。給与所得控除は最低74万円、年収850万円を超えると195万円で止まる。基礎控除は合計所得金額489万円以下なら104万円、655万円以下なら67万円、2,350万円以下なら62万円。配偶者控除は38万円で、本人の合計所得が900万円を超えると26万円、950万円を超えると13万円、1,000万円を超えると0円になる。扶養控除は一般の控除対象扶養親族の38万円。速算表で出した額に102.1%を掛け、100円未満を切り捨てる。
住民税は2026年の所得にかかる令和9年度分を、東京23区の標準税率（区民税6%、都民税4%）で出す。基礎控除43万円、配偶者控除33万円、扶養控除33万円で、調整控除を引き、均等割の区3,000円と都1,000円、森林環境税1,000円を足す。所得が45万円以下なら住民税はかからない。配偶者や扶養親族がいれば、35万円×人数＋31万円以下で均等割もかからず、35万円×人数＋42万円以下なら所得割がかからない。人数には本人を含める。
月の手取りは、月給から月の社会保険料と住民税の12分の1を引き、さらに年の所得税を月給と賞与の額で割り振った分を引いた目安だ。実際に毎月引かれる所得税は源泉徴収税額表で決まり、12月の年末調整で年の額にそろう。
確かめた資料は次のとおりで、確認日はどれも2026年10月18日か19日。
- 協会けんぽ「令和8年度の都道府県単位保険料率」と「東京支部の保険料額表」
- 日本年金機構「賞与にかかる保険料はどのように計算するのですか」「年間の標準賞与額の累計額が573万円を超えたとき」
- 厚生労働省「令和8年度雇用保険料率のご案内」
- 国税庁「源泉所得税の改正のあらまし（令和8年4月）」、タックスアンサーNo.1410「給与所得控除」、No.2260「所得税の税率」、No.1191「配偶者控除」、No.1180「扶養控除」
- e-Gov法令検索「地方税法」第314条の2、第314条の3、第314条の6、船橋市「令和9年度の個人住民税の改正」、大田区「住民税が非課税になる基準」
計算はJavaScriptとPythonで別々に書いた。年収100万〜2,000万円を1万円刻みにし、年齢2区分、扶養0〜3人、配偶者控除のあり・なしを掛けた30,416通りに、賞与のある場合や月給で入れた場合、比較表を足した56,905件を突き合わせ、不一致は0件だった。賞与なし・独身のときは、年収の手取り早見表の表と1円まで同じ額になる。
対応していないものもある。健康保険組合や東京都以外の協会けんぽ、19〜22歳の特定扶養親族と70歳以上の老人扶養親族、大学生の子の特定親族特別控除、所得金額調整控除、障害者控除やひとり親控除、住宅ローン控除や医療費控除、iDeCo、ふるさと納税、給与以外の所得は入れていない。1月と2月の健康保険料率が令和7年度の9.91%であることと、子ども・子育て支援金が4月分から始まることも入れず、12か月とも同じ料率で数えた。
使う前に聞かれそうなこと
いま給与から引かれている住民税と額が違うのはなぜか
いま引かれている住民税は2025年の所得で決まった令和8年度分だ。このツールが出すのは2026年の所得にかかる分で、2027年6月から2028年5月の給与で引かれる。昇給した年の翌年6月に手取りがもう一度減るのはこのためだ。
16歳未満の子どもは扶養の人数に入れるか
入れない。16歳未満の子は所得税と住民税の扶養控除の対象ではない。ただ、住民税の非課税限度額の人数には数える。独身で子が1人なら年収186万円、2人なら221万円あたりまでは、このツールの住民税が実際より多く出る。
健康保険組合に入っている場合はどうなるか
対応していない。組合ごとに料率も本人と会社の負担割合も違う。協会けんぽでも、東京都以外の支部は健康保険の料率が違う。
入れた年収はどこかに送られるか
送られない。計算はすべてブラウザの中で行い、入力した値はサーバーに届かない。端末に残るのは前回の入力だけで、ブラウザのサイトデータを消せば消える。
手取りの数字をもっと細かく見たいとき
年収300万〜1,500万円を50万円刻みで並べ、665万5,556円を1円超えると手取りが3万7,799円減る理由は年収の手取り早見表の記事に書いた。月給と賞与の分け方で月ごとの手取りがどう動くかは年収500万円の手取りの記事で、1,000万円の手取りが500万円の2倍にならない理由は年収1,000万円の手取りの記事で数えた。
賞与1回分から何がいくら引かれるかはボーナスの手取りの記事、配偶者のパート収入で世帯の手取りがどう変わるかは年収の壁2026年版の記事にある。
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